penguin私が不動産投資を始めた２０１１年の頃、アパートやマンションは地主が持っている。そのような認識が一般的でした。
やがてサラリーマンが銀行融資を使って、アパートなどを購入し賃貸する、いわゆるサラリーマン投資家がだんだんと増えていきました。
この流れは、とどまることを知らずに、現在でも増え続けております。
つまり地主からサラリーマンへ不動産の移転が起きているのです。
このことは何を意味するのか、これからどのようなことが起きるのかと言うことをいつも考えております。
私の結論としては、アパートや小規模マンションは大企業が手がけるには小さすぎて、一般サラリーマンが持つには大きすぎるゾーンでした。
しかし昔からの地主が、没落するケースが多く、土地や建物を切り売りせざるをえない場面が増えていきました。
これは、地主の当主が昔からの考えに固執し、時代のニーズや要請に応えられなくなっていると言う側面があるかと思います。
そこで登場したのがサラリーマン投資家です。彼らはいわゆるエリートサラリーマンであり、会社員としての経験やスキルによって様々な知識や知見を身に付けており、そのような能力を物件運営や規模拡大に生かしているのです。
そして何人かのサラリーマン投資家は成功を収め、今でも規模を拡大しています。
そして近い将来は、今までになかった小規模なアパートやマンションを主要なポートフォリオとする会社が、株式市場に上場するのではないかと考えております。
ですから今はその過渡期にあたると考えており、地主からサラリーマン投資家への物件移転はますます増えていくと思われます。
しかしいつの時代でも、適者生存の法則は普遍的なものであり、うごのたけのこのように増えているサラリーマン投資家もゆくゆくは淘汰されて、何人かの生存者が大きな利益を握ると、そのような結末になると考えております。
